SVコンタクトセンタースーパーバイザー

求人情報 情報更新日：2024/11/22

職種	SVコンタクトセンタースーパーバイザー
仕事内容	当社は、工具や軍手などの商品を取り扱うネット通販サイトを運営しています。工具や軍手といったモノづくりの現場でなくてはならないアイテムを2000万点以上取り扱い、そのうち66.5万点は当日出荷が可能です。コールセンターグループはお客様の1次窓口として、電話・チャット・メールなどの様々なチャネルを活用しながら、注文内容や登録情報の確認・変更や、納期確認といったお困りごとを解決しています。茨城のコールセンターグループは、インバウンドチームとアウトバウンドチームとで構成されており、どちらもベースの業務は受信となりますが、前者は、各チャネル対応によるマルチ業務、後者は、アウトバウンド系とのマルチ業務となっており、非常にやりがいのある職場です。今回採用するポジションでは、茨城コールセンターのSVとしてスタッフのマネジメント業務や育成を中心にお任せします。グループ長の下、スタッフ・メンバーとコミュニケーションを取りながら、コールセンターの運営に携わっていただくだけでなく、オペレーションの改善や業務フローを構築し、業務効率化も行っていただきます。2021年、当社の新規拠点として茨城中央サテライトセンターが稼働して以降、オフィス規模も大きくなり、本格的なコンタクトセンターを目指す上で、体制の強化を目指しております。意思決定が速い風土の中で、スピード感を持ってインハウスで運営を進めていきたいというお気持ちをお持ちであれば、ぜひご応募ください。◇◆ポジションの魅力◆◇【地元に密着して長く働ける環境です！】従業員の8割が茨城出身、社員9名・アルバイトスタッフ60名のアットホームな職場です。上場企業のため財務基盤が安定しており、直近10年も売上成長を継続。定着率もよく、長期でご活躍いただけます。会社の成長と共にまだまだ、拡大予定です。【働き方の良さ】土日祝休み・年間休日120日以上、有給取得率9割以上、残業は月20時間前後とオンオフを付けた働き方が可能です。また出産・育児休暇、育児フレックス制度など女性のライフイベントに合わせた制度も充実しています。職場の雰囲気が良く、非常に働きやすい職場です。▼主な役割■チーム管理チームを担当いただき、オペレーターさんの定期面談、勤怠管理などをお任せします。■オペレーターさんのサポートお客様の通話をモニタリングし、困っているときはサポートに入ります。■スタッフの教育・フォローオペレーターへの研修の実施、また業務マニュアル管理ツールの作成・改善。■パフォーマンス向上への取り組み、成果集計・報告サービスの品質や生産性向上のための改善取り組み。数値の集計管理、報告。■業務改善コールセンター業務オペレーションやフローの改善を行います。
雇用形態	正社員
求めている人材	▼求めるスキル・経験◆コールセンターでのSV経験(以下代表例)・コンタクトセンターのシステムやオペレーションについて、クライアントもしくは社内へ提案したご経験・コストバランスなど運営状態を定量的な情報で把握する能力・マニュアルおよびトークスクリプト作成経験・研修カリキュラム、スケジュール作成及び研修の実施・生産性、応対品質向上に向けた指導経験▼あると望ましいスキル・経験・統括SVとしてのコールセンターの運営経験・業務分析設計経験、課題改善経験・ユーザー向けFAQに関する経験・チャットボットに関する経験・生産性、応対品質に関する改善取り組み経験・RPA、SQL、GAS等の作成経験
勤務地	茨城県
給与	500〜750万円
勤務時間	9:00～18:00（休憩1時間）※育児・介護フレックスタイム制度あり（コアタイム10:00～15:00）※時差出勤制度あり
休日休暇	・完全週休二日制（土・日、祝日）・有給休暇（入社時5日付与、入社半年後5日付与） ・年末年始休暇・慶弔休暇・産休 / 育休・バースデー休暇など・年間休日120日以上
待遇福利厚生	・単身赴任補助制度・転居費用補助・高速補助・駐車場利用可能・賞与あり（年2回）・昇給（年2回）・各種社会保険完備（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険）・住宅手当（規定有）・退職金制度あり・交通費支給・リモート勤務手当（通信費、在宅光熱費など）・従業員持株会制度・社員割引制度・遺族補償制度・懇親会補助・副業可（事前許可制）・出産・結婚の慶弔金など

企業情報

事業内容	当社は、間接資材(オフィス用品、工具、消耗品など)を取り扱うBtoBオンラインストアを運営しています。2023年時点で商品点数は2,000万点超、ご登録ユーザー数は800万件に達し、間接資材販売のEC(電子商取引）としては日本最大規模のサービスへと成長しています。また現在は韓国、インドネシア、インドへも進出。国内事業で培ったノウハウを最大限活かし、日本発オンラインサービス事業者としてグローバル展開にも注力しています。